院長丸山陽子
大学の医学部時代にアトピー性皮膚炎になり、辛い経験をした事をきっかけに皮膚科の医師をめざす。2005年頃から父が開いた「大橋医院」で皮膚科の診察を週1回のペースで行うようになる。2017年からはフルタイムでの診療に携わり、「患者さんが走る長い道のりを一緒に支える伴走者」として日夜患者の悩みに応える。日本皮膚科学会認定皮膚科専門医。
「患者さんの伴走者」が自分の使命
個々人に合わせた無理のない治療をめざす
当院は1978年に内科・小児科の医院として開院し、2017年ごろから皮膚科を専門とする私が常勤となり、内科・小児科・皮膚科のご相談を受け付けています。
私たち医師は「患者さんの伴走者」として、患者さんの回復とその後の健康維持の道のりをサポートします。どんな病気もそうですが、一回の治療で病気がすっかり治ってしまうということはあり得ません。特に皮膚科は慢性的な症状が多いために、長く病気と付き合っていくことになる場合がほとんどです。病気を治していくには、患者さん自身が「自分の体調をコントロールするのは自分なんだ」という意識を持つ必要があります。一回限りではない、長い道のりをサポートしていくのが、私の役割だと考えています。そのため、治療の進め方や薬の使い方も、無理なく続けられるよう調整していますし、不安を生まないようどんなことでも納得していただけるまで丁寧に説明するよう心がけています。
患者さん一人ひとりに合った治療をしたいと思っておりますので、お気軽にご相談ください。
幅広い年齢層の
悩みに対応
開院以来、皮膚科、内科、小児科を守備範囲としてお子さんからお年寄りまで、幅広い年代の悩みや症状を診療してきました。
自身の経験も生かし
悩みにアドバイス
私自身アトピー性皮膚炎で悩んだ経験から、患者さんを不快にさせない診察や、正しい薬の塗り方をアドバイスいたします。
発熱患者専用の
診察室を完備
入り口から診察室まで、すべて別動線となる専用の診察室完備で、皆さまに安心して通っていただけます。
皮膚科
イボや湿疹、皮膚炎、アトピー性皮膚炎、帯状疱疹など、代表的な皮膚疾患を診察することが多いですが「美容皮膚科に行くほどではないけれど、ちょっとしたしみが気になる」という相談も承っています。女性だけでなく70~80代の男性からのご要望も増えています。また、お子さんのアトピー性皮膚炎の悩みについても、できるだけ子どものうちに治すことをめざし治療にあたっています。
内科・小児科
内科・小児科は、前院長から引き継いで、丸山陽子院長と非常勤の丸山弘医師が担当しています。かかりつけ医として培ってきた経験を生かし、診療しています。一次医療機関である当院で対応しきれない症状や検査項目があった場合は、近隣の大病院や地域の基幹病院をご紹介させていただき、当院を窓口に患者さんが適切な治療を受けられるよう心がけています。些細な悩みでも遠慮なくご相談ください。
医療法人弘陽会 川越あさひクリニック
川越駅から徒歩18分、車で10分ほど。
バスでお越しの場合は西武バス「旭町」停留所で下車してください。
【医療DX推進体制整備加算】
(1)オンライン請求を行っております。
(2)オンライン資格確認を行う体制を有しております。
(3)(医科)医師が、電子資格確認を利用して取得した診療情報を、診療を行う診察室、手術室又は処置室等において、閲覧又は活用できる体制を有しております。
(4)(医科・歯科)電子処方箋を発行する体制については電子カルテメーカーの対応待ちです。(経過措置 令和7年3月31日まで)
(5)電子カルテ情報共有サービスを活用できる体制については当該サービスの対応待ちです。(経過措置 令和7年9月30日まで)
(6)マイナンバーカードの健康保険証利用の使用について、実績を一定程度有しております。
(7)医療DX推進の体制に関する事項及び質の高い診療を実施するための十分な情報を取得し、及び活用して診療を行うことについて、当該保険医療機関の見やすい場所及びウェブサイト等に掲示いたします。
【明細書発行体制等加算】
医療の透明化や患者さまへの情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書の発行の際に個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
【外来感染対策向上加算・発熱患者等対応加算・連携強化加算・サーベイランス強化加算】
(1)感染性の高い疾患(インフルエンザ、新型コロナウイルス感染症など)が疑われる場合は、一般診療の方と動線を分けた診療スペースを確保して対応します。
(2)標準的感染予防策を踏まえた院内感染マニュアルを作成し、従業員全体がそれに沿って院内感染対策を推進しています。
(3)診療所における抗菌薬適正使用支援システムJ-SIPHE(OASCIS)に登録し、抗菌薬を適正に扱っております。
【外来後発医薬品使用体制加算】
医薬品の供給不足等が発生した場合に、医薬品の処方等の変更等に関して、適切な対応ができる体制を整備しております。